ドル建てvooと比較した1547「米国上場」etfのメリット

ドル建てではなく、円建てで東証で買えるETF「米国上場(1547)」のメリットは、「売買の取引手数料が安い」「為替手数料が不要」。この2つ、という事で自分なりに結論がでました。

順序はおかしいですが、私は最初にバンガード社のETFに憧れたことによって「VOO」を買い始め、その後「米国の株式投資」のメリットに関心を持ち、あらためて米国への投資する他の方法を考え、東証上場のETFも検討した経緯をふまえての、現時点での最終的な判断です。一時は、東証上場の「米国上場(1547)」に対して次のような誤解をしていました。

「米国上場(1547)」に対する誤解

  • 配当に源泉徴収される外国税10%の二重課税で損をしない。
  • 為替リスクがない。

最近になって、やっとこれは間違いであることが気づきました。今では『ドル建てvooと比較した「米国上場(1547)」etfのメリット』は、冒頭のように落ち着いています。

ドル建てvooと比較した「米国上場(1547)」etfのメリット

  • 売買手数料が安い
  • 為替手数料が不要

 

売買手数料が安い(VOOと比較した「米国上場(1547)」のメリット)

NISAは別として、ドル建てのVOOを購入する場合は1回の取引に対して最低5ドル(税別)から20ドル(税別)の手数料が発生します。

SBI証券では、特定口座であっても10万円以下の売買であれば手数料が0円のプランがあったり、20万円以下であれば105円(税別)の手数料で売買できることと比べると、米ドル建ての商品の売買手数料の高さはずいぶんと目立ちます。

為替手数料や両替の手間がいらない。(VOOと比較した「米国上場(1547)」のメリット)

SBI証券で米ドル建ての商品を買う場合の為替手数料は3パターンあります。

  • 1ドルあたり@25銭(0.25円)・・・いちばん楽な方法
  • 1ドルあたり@4銭(0.04円)・・・住信SBIネットを利用
  • 1ドルあたり@0.5銭(0.005円)・・・SBI FXを利用した場合

上記3パターンの為替手数料については他のサイトで多く紹介されているのでここでは省略します。ここで言いたいのは、円で買える東証取扱の商品「米国上場(1547)」であれば、こういった両替の手間や為替手数料は不要だということ。

結論。なので、「米国上場(1547)」は少額での売買ができる。

VOOと比較した「米国上場(1547)」のメリットは、少額での売買ができること。

ドル建てで購入するVOOであれば、特定口座で買うのであれば、手数料が高いので、私としては少額(50万円未満)での売買は避けたいところです。ところが、「米国上場(1547)」あれば手数料が極めて安く、またはプランによっては手数料0円でも購入ができるので、10万円以下の金額での売買に抵抗がありません。

「米国上場(1547)」を買いたいというシチュエーションを想像するなら、「この商品を買って本当に良いのだろうか?」といった、取引に対して慎重な頃でしょう。こういったステージでは、少額で買えるメリットは大きい。まったく知らない未知の商品に50万、100万円といった金額を投資することは僕には出来ません。

一方で、ある程度米国投資に慣れるなど、一回に、50万、100万円といった金額で取引をしたくなってきた場合は、10万円以下など少額で取引ができるメリットが薄くなります。

<注意>
「米ドル建ての取引手数料が高い」と書いていますが、米ドル建てのETFであってもNISAで買う場合は、「購入手数料な0円」です。ただし、「売る」時は特定口座と同じ取引手数料が発生します。(税別5ドルから)

「米国上場(1547)」に対する誤解とは?私の謎理論について

余談になりますが、冒頭でふれた『「米国上場(1547)」に対する誤解』についても、私の誤った発想を紹介しておきます。

  • 配当に源泉徴収される外国税10%の二重課税で損をしない。
  • 為替リスクがない。

「外国税10%の二重課税で損をしない」とは?

結論としては、「外国税10%の二重課税で損をしない」ことはありません。

VOOなど米ドル建ての商品を保有していて困ったのが源泉徴収される外国税の10%です。
日本国内の株であれば配当に対して源泉徴収される税金は20.315%だけで済むのに比べ、VOOなど米ドル建ての商品には、日本国内の20.315%を差し引く前に10%の税をアメリカ国が徴収します。なので、米ドル建てのETFは、配当に関わる税金が多くなります。

私は、ここに米ドル建て商品を買う場合のデメリットを感じていました。特に、長期投資ではこの差は大きくなるのでは?と心配になりました。

この外国税10%は確定申告で外国税額控除をすることで取り戻せる場合がありますが、「できることなら最初から取られたくない」と思うのは私だけではないでしょう。

そこで目をつけたのが「米国上場(1547)」です。こちらであれば、配当を受け取ったときにもらえる書類「収益分配金計算書」では、「外国税10%」がありませんでした。なので、外国税10%の分だけ「こちらの方がお得だろう」と考えたのです。

しかし、実際のところは、日本に居住している立場で米国へ投資をしているので「外国税10%」を免れることはできないようです。このことは日興アセットマネジメントに問い合わせ、返ってきたメールから判断しました。(日興アセットマネジメントからの返事が早く丁寧だったので、とても感謝しています。)

「収益分配金計算書」に「外国税10%」が見当たらないのは、「外国税10%が徴収されていない」のではなく、たんに私には気が付かなくなっているだけ。むしろ、「確定申告で外国税額控除をしたい」と思っても、それができない不自由な仕様だということなのです。

「米国上場(1547)」は先物投資なので配当がない、と言われていますが、2018年9月26日より変更があり、現物投資に移行されます。そして現物投資になれば配当が発生するのですが、それでも外国税額控除ができない仕様になるようです。

 

「為替リスクがない」とは?

これは、通常であれば考えつかない「私の変な発想」から生まれた誤解です。米国株式へ投資する以上、「為替リスク」がないハズがありません。

東証で買える「米国上場(1547)」であれば、たしかに日本円で購入ができますが、投資先はドルで動いているアメリカの株です。仮に、円高ドル安が進行すれば、アメリカでの株価が変わらずとも、東証で上場されている「米国上場(1547)」の価格は値段が下がります。

たしかに、VOOを売却して円にもどす場合は、「米国上場(1547)」の売却と比べると、ちょっと時間がかかるので、急激な「円高ドル安」であれば、その時間ロス分で損が大きくなる可能性もあります。

でも、基本的に「円高ドル安」で「米国上場(1547)」の価値は減ることに、違いはありません。

「債権」は無リスク商品である、と言われることがありますが、私はそのようには考えていません。外国債券については、円高になれば損をして円安になれば利益が出てる「リスク商品」と思って購入しています。

 

 

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